2026年4月27日週:新型ID.ポロ&CX-5発表とEV市場激変!最新自動車ニュースまとめ

自動車関連ニュース
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フォルクスワーゲン、次世代BEV「ID.ポロ」を世界初公開

フォルクスワーゲンは2026年4月29日、欧州でコンパクトBEVの新型「ID.ポロ」を公開しました。全長約4mの扱いやすいサイズに、新開発のMEB+プラットフォームを採用し、最大455kmの航続距離を実現。注目すべきはその価格で、2万4995ユーロ(約412万円)からという戦略的な設定により、BEVの普及を加速させる狙いです。LFPとNMCの2種類のバッテリーを用意し、10-80%の急速充電を約24分で完了させるなど実用性も抜群。内装には33cmの大型ディスプレイを備え、V2L機能による外部給電にも対応。日本の都市部でも扱いやすいパッケージングとして国内導入にも大きな期待がかかっています。

「“新型” コンパクトカー」世界初公開! 全長4m級の「ちょうどいいサイズ」&“レトロ風”デザイン採用! 「211馬力」の高性能モデルもあるVW「ID.ポロ」欧州で登場
フォルクスワーゲンは2026年4月29日、コンパクトBEV(電気自動車)の新型「ID.ポロ」を欧州で世界初公開しました。最大航続距離455kmを実現する次世代モデルですが、どのようなクルマなのでしょうか。

新型マツダCX-5が劇的進化:居住性と実用性を極めた「究極のファミリーSUV」へ

マツダは2026年5月、主力SUV「CX-5」をフルモデルチェンジします。3代目となる新型は、現行モデルから全長とホイールベースを115mm延長し、後席の居住性を劇的に向上。従来のスポーティな走りから、家族全員が快適に過ごせる「正統派SUV」へと舵を切りました。15.6インチの大型ディスプレイやGoogleビルトインを採用し、IT利便性も最新世代へ。パワートレインは2.5Lガソリンマイルドハイブリッドでスタートし、2027年には新開発エンジン「SKYACTIV-Z」搭載のハイブリッドも追加予定です。先行予約での価格は330万円からと、高いコストパフォーマンスも維持しています。

新型CX-5は「走り優先」から「家族のクルマ」へ。マツダの決断で「正統派SUV」へ進化(月刊自家用車WEB) | 自動車情報・ニュース - carview!
マツダの屋台骨を支えるミドルSUV「CX-5」は、まもなくフルモデルチェンジされる。すでにディーラーで先行予約が開始されているなど、正式発表は秒読み段階。臨戦体制は整ったようだ。 ●文:月刊...

トヨタの3月EV販売が過去最高の2.4倍

トヨタ自動車は2026年4月27日、3月の電気自動車(EV)世界販売が前年同月比2.4倍の3万5524台となり、過去最高を記録したと発表しました。背景にあるのは、イラン情勢の緊迫化に伴う世界的な燃料価格の高騰です。ガソリン代の負担増を嫌気した消費者が、エンジン車の代替としてEVを積極的に選択し始めたことが要因と見られます。地域別では日本が約42倍、北米が3.4倍と激増。一方で、中東地域では物流の混乱により販売が3割減少しており、地政学リスクが市場に与える明暗が鮮明になっています。

トヨタのEV販売がイラン戦争後2.4倍-3月、ガソリン車から乗り換え進む(Bloomberg) - Yahoo!ファイナンス
(ブルームバーグ): トヨタ自動車は27日、3月の電気自動車(EV)の世界販売が前年同月比2.4倍の3万5524台だった...

中国のEV充電インフラ2100万カ所突破

中国国家エネルギー局は2026年4月27日、3月末時点での全国EV充電施設データを発表しました。それによると、充電インフラ総数は2148万1000カ所に達し、前年同期比で46.9%という爆発的な増加を記録。この数字は世界最大規模であり、EV普及の最大の障壁とされる「充電の不安」をほぼ解消しつつあります。急速充電ステーションから家庭用普通充電器まで、官民一体となったインフラ整備がBEV市場の成長を盤石なものにしており、欧米や日本といった他地域とのインフラ格差をさらに広げる結果となっています。

中国のEV充電インフラはすでに2148万1000カ所に - ライブドアニュース
中国国家エネルギー局は4月27日、2026年3月の全国電気自動車(EV)充電施設データを発表しました。それによると、3月末現在、中国のEV充電インフラの総数は2148万1000カ所に達し、前年同期比46.9%増加しました。(

4月の国内新車販売が9.1%増で4カ月ぶりプラス

2026年4月の国内新車販売台数は、前年同月比9.1%増の37万3952台を記録しました。この増加の背景には、4月に実施された「環境性能割」の廃止があります。本来3月までに納車可能だった車両を、税負担の軽減を狙って4月以降に登録・届け出を先送りする動きが市場全体で広がったことが要因です。登録車は17.6%増と大幅に伸びた一方、軽自動車は5.7%減と明暗が分かれました。メーカー別ではトヨタが25.2%増と独走状態で、認証不正問題からの本格的な回復を印象付けています。

2026年4月の国内新車販売、9.1%増で4カ月ぶりプラス 環境性能割廃止の登録先送り集中で登録車が17.6%増(日刊自動車新聞) | 自動車情報・ニュース - carview!
4月の新車販売台数は前年同月比9.1%増の37万3952台となり、4カ月ぶりに増加した。同月の販売実績としては過去10年で2番目に多く、最も多かった19年4月実績(37万8687台)に迫った。4月の環境性能割の廃止を見据え、3月までに...

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