2026年2月16日週の自動車ニュースまとめ

自動車関連ニュース
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トヨタ、ヤリス/ヤリス クロスを一部改良!待望の装備充実

トヨタは2026年2月20日、コンパクトカー「ヤリス」および「ヤリス クロス」の一部改良を発表しました。今回の最大のトピックは、ハイブリッド全車に電動パーキングブレーキ(EPB)とブレーキホールド機能が標準装備されたことです。また、最上級の「Z」グレードには10.5インチの大型ディスプレイオーディオが採用され、視認性と操作性が大幅に向上しました。さらに、特別仕様車「Z“URBANO”」には1.5Lガソリン車に6速MTが設定されるなど、走りにこだわるファンにも嬉しい内容となっています。発売は3月2日を予定しており、クラスを超えた装備で再び市場の注目を集めています。

ヤリス・ヤリス クロスを一部改良 | トヨタ | グローバルニュースルーム | トヨタ自動車株式会社 公式企業サイト
TOYOTAは、ヤリス・ヤリス クロスを一部改良し、3月2日に発売します。

EV界の勢力図が激変!BYDがテスラを抜き世界首位へ

2026年2月、自動車業界に歴史的な転換点が訪れました。2025年の通期販売データにおいて、中国のBYDがテスラを上回り、BEV(純電気自動車)販売で初めて世界トップに立ちました。テスラが主要市場での需要鈍化や競争激化により2年連続の販売減となった一方、BYDは「高品質かつ低価格な実用品」として圧倒的なシェアを拡大。EVが一部の先行層向けから大衆消費財へとフェーズが移ったことを象徴する出来事といえます。一方で、足元ではハイブリッド車の価値も再評価されており、2026年は各メーカーのパワートレイン戦略がこれまで以上に複雑化する年になりそうです。

【2026年2月】「EV一択」の終わりと「ハイブリッド」の復権。激変する自動車業界まとめ|エンジニアの知恵袋
2026年2月、自動車業界は大きな転換点を迎えています。 数年前まで叫ばれていた「数年後にはすべてEV(電気自動車)になる」という予測とは裏腹に、現実の市場は「揺り戻し」の真っ只中にあります。 テスラの首位陥落、日産自動車の巨額赤字、そして...

2026年F1新規定の全貌が判明!「アクティブエアロ」導入

2026年シーズンから導入されるF1史上最大規模の規則変更について、詳細が続々と明らかになっています。新型マシンは「より小さく、軽く、機敏に」をコンセプトに、前後可動式ウイングによる「アクティブエアロ」を採用。さらにパワーユニットは、複雑なMGU-Hを廃止しつつMGU-Kの出力を350kW(約470馬力)へと3倍近く引き上げ、100%持続可能燃料を使用する「ハイブリッド50:50」へと進化します。現在、バーレーンでは2026年に向けたテストも進行しており、ホンダと組むアストンマーティンや、新規参入のアウディなど、各チームがこの大改革に向けて熾烈な開発競争を繰り広げています。

【解説】2026年の新しいF1マシンはどうなる? そのテクノロジーを解説する
2026年のF1には、多くの新しい要素がある。開幕戦までに読者の皆様の疑問を整理すべく、今回の変更が何を意味するのかを解説していく。

ホンダ、22万円の新型電動スクーター「ICON e:」を発表

ホンダは2026年2月19日、原付一種クラスの新型電動二輪車「ICON e:(アイコン イー)」を3月23日に発売すると発表しました。本モデルは、中国市場向けの「Honda Cub e:」をベースに日本市場へ最適化されたもので、着脱式バッテリー「Honda Mobile Power Pack e:」を採用しています。クリーンで静かな走行性能に加え、家庭での充電も可能な利便性を備えています。注目すべきはその価格で、22万円(税込)という従来の電動バイクよりも抑えられた設定により、EVバイクの普及を強力に推進します。都市部の手軽な移動手段として、環境性能とコストパフォーマンスを両立した一台です。

ホンダ新型電動原付「ICON e:」を、価格22万円で3月23発売。日常に寄り添う「Easier and Economical」な移動の新基準(モーサイ) | 自動車情報・ニュース - carview!
高効率なEVシステムと優れた環境性能が込められたICON e:ホンダは、環境性能と日常の利便性を両立させた原付一種(第一種原動機付自転車)の新型電動二輪パーソナルコミューター「ICON e:(アイコン イー)」を、3月23日(月)に全...

米国車の導入がスムーズに!国交省が新たな認定制度を創設

国土交通省は2026年2月16日、米国製乗用車の認定手続きを簡素化する新たな制度を創設すると発表しました。これは米国基準に適合する車両について、日本国内での販売時に追加試験なしで受け入れる仕組みです。これまで日本の独自基準への適合確認が輸入の壁となっていましたが、今回の規制緩和により、米系メーカーの参入や並行輸入が容易になります。特に北米市場で人気のマッスルカーや大型SUV、ピックアップトラックなどが、これまでよりもスムーズに日本の公道を走れるようになる可能性が高まり、多様な車を楽しみたい自動車ファンにとっては非常に期待の持てるニュースといえます。

国交省、米国製乗用車を追加試験なしで受け入れへ 新たな認定制度を創設 | 中古車なら【グーネット】
国土交通省は、米国製乗用車の認定制度を創設すると発表した。米国で製作され、米国基準に適合する乗用車について日本国内で販売のため追加試験なしで受け入れる。

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